医療救護計画・Emergency Medical Aid Program

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■想定される災害状況により、医療救護計画・医療救護体制は決められます。
災害時の医療救護体制には、関係機関、自治体、地域医療機関・医師会との災害時の医療救護協定による医療救護班・医療救護所・仮設救護所等が想定され、その救護所の医療救護器材の効率的な整備・備蓄が必要とされます。

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■ 広範囲な被害想定地域の医療救護計画においては、効率的な医療救護器材の整備・選択が災害時の医療救護体制の円滑化を左右しまします。
例えば、一式300人分の救急医療セットを用具別に10箱、又は8箱に分割収納した大型を整備するか、又は30人程度、又は10人程度分をコンパクトにまとめた小型の救急医療セットを多数整備するかの選択が重要とされます。

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■ 効率的な整備とは、災害状況・負傷者数の想定により、大型の救急医療セット、又は小型の救急医療セットをいかに整備するかの選択にあります。
例えば、負傷者の想定が30人であれば小型の30人用を整備するところを、大型300人用を整備すればロスがでてしまい、広範囲な他の救護所へのサポートにも影響が生じてしまいます。

医療救護器材・Emergency Medical Equipment　 ● 医療救護器材の提案

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■ 小型の30人用にすれば被害想定人数に応じ地域の避難所、 又は救護所に、例えば5ケース（30×5=150人用)、又は10ケース(30×10=300人用)の整備ができます。
更に、被害想定地域の見直し、又は想定人数の変更が生じた場合、例えば大型が1組だけの整備であれば、他地域へ移動すれば元の地域はゼロになってしまうが、小型であれば必要な人数分は残し、何ケースかを他地域への移動 ・補充も可能となります。

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■ 今後の医療救護器材の 整備・見直しにあっては、 小型30人程度用に加え、よりスムーズな現場への移動のために、更に小型の救急医療セットが求められています。